転売屋/ 転売ヤー/ 同人用語の基礎知識

同人界隈ではとにかく忌み嫌われる「転売屋」

　「転売屋」とは、小売店の店頭販売など正規の流通ルートに乗った品物を客として購入するなどして手に入れ、再度販売（転売）する人たちや業者のことです。　通常は自分が購入した代金に利益を上乗せした価格で販売し、その差額を儲ける手段となります。

　再販、リセールとも呼びますが、言葉としての意味やニュアンスは使われるケースでかなり異なり、とくに「転売」と「er」もしくは「バイヤー」を合わせた「転売ヤー」や「転売師」「転売厨」（罵倒語の厨房の厨を接尾した呼び方）などと呼ぶ場合は、相当の批判、侮蔑、嫌悪のニュアンスを持ちます。

　こうした行為が同人やおたくの世界で嫌われるのは、彼らがしばしば同人誌即売会などで不正な手段（ダミーサークルによるサークルチケットの不正入手、大人数での徹夜やフライング、人海戦術による営利目的の購入代行など）を行い、みんなが欲しいと思っている大手サークルや壁サークルなどの新刊の同人誌を買い占め、法外な値段（プレミアム価格/ プレ値）で売りに出すからです。

　これらの行為によって、本来ならサークル参加できたはずの同人サークルがコミケなどのイベントへの参加ができなくなりますし、またルール違反によって同人の世界での雰囲気を悪化させ、あげくその同人誌を作ったサークルとは無関係のところで暴利を貪ることになります。　こうした世界特有の嫌儲の空気もあり、当然ながら非常に嫌われ、また憎まれているといって良いでしょう。

同人ゴロと転売屋、人の作品を右から左に動かしてぼろ儲け？

　実際のところ、不正行為はともかくとして、コミケなどで人気サークルの同人誌を「商売としてメリットがでる」程度に買い集めるのはかなり大変ですし、目利きが効かないと骨折り損になる場合もあります。　また新型ゲーム機（ゲームハード）の発売やおたく、腐女子向け限定品の転売も、競争相手がいて、思ったより儲からない状況もあります。　誰でも簡単にぼろ儲けができる訳ではなく、それなりのリスクもあるのですね。

　それでも、自分で何か新しい価値を生み出す訳ではなく、他人の作った作品や物品を右から左に動かすだけでお金儲けする姿は、それが商売としてありふれた行為なのだとしても、腑に落ちないし見ていて気分が悪くなるものなのでしょうね。

　おたく向けの数量限定のグッズや、人気で元々品薄の商品などでは、ネットオークションなどで欲しいと思っている人の足元を見てこれでもかの値段を吹っかけるので、そうした人たちのターゲットにされたアニメやマンガ、ゲームや特撮関係のグッズを集めている人にとっては、もう明白に「敵」のようなイメージになっています。

ネットオークションの登場で、「転売ヤー」の転売問題も深刻化

　こうした転売行為は、いわゆる同人ゴロと呼ばれるグループや、その傾向を引き継いだ一部の同人誌専門ショップなどで、比較的初期からその行為が見かけられてきました。　中でも「同人バブル」とも呼ばれた1980年代～1990年代にはそれが顕著化し、有名なサークルの希少な本などは５万円10万円当たり前な感じの、ありえないプレミア価格がついて取引されていたものです（そもそもの頒価も数千円とかでしたし）。

　その後同人の世界（というか、市場）が大きくなると、逆にこうした「会場に足を運んでのゲリラ的な活動」から、むしろ同人サークルと協力関係を持ち、例えば書店委託のような、ある程度きちんとした対応が取られるようになりました。　大手サークルの同人誌の頒布数も大きく、「イベントで人海戦術で買い集めて高値で売り抜ける」ような危ない橋を渡らなくても、そこそこの利益で多売ができるようになったからですね（これはこれで、本来は趣味である同人の商業化という悪い問題と、良い可能性の両面がありますが）。

　また同人イベントや同人サークル側も対策を次々に講じ、例えば限定本を発行しない、１限（１人１冊のみ販売）などの販売制限を設けるなどして完売を防ぐなど、「転売」の旨みが薄められてきました。

　一方、ネットのオークションなどを通じて誰でもが気軽に商取引が行えるようになると、プロや業者と云うよりは、セミプロ、アマチュアの転売行為がむしろ増加。　サークル側はオークション禁止などで対抗するものの、実効性に乏しいこともあり、こうした見ていて不愉快な行為がなくならない原因ともなっています。

新型ゲーム機や限定品の販売には、大量の「並び子」が

　また同様の行為は一般の店舗やサービスなどでも行われ、新型のコンシューマゲーム機が発売された時とか、マニア向けの限定商品の販売時にもかなり大規模な介入を行っています。　その方法も店頭販売の際に販売の行列に大量の並び子（列に並ぶアルバイト、中国人やホームレス、老人などが多い）を送って買い占めたり、ネットでの抽選販売の場合は大量の副アカウントを作るなどして抽選券や抽選枠を奪うなど、粗っぽいあからさまな方法となりがちです。

　とくに実店舗の販売列に並び子を送るパターンでは、列の割り込みを行って他の客とトラブルとなる、販売数に達して終了となると並び子が店員に暴言を吐く、暴力行為を働くなどで警察沙汰ともなり、迷惑な上に不快だとの嫌悪を加速させる原因にもなっています。

　ただしゲームハード機や一部のパッケージソフトの中国人による購入については、そもそも中国国内での需要が旺盛で、転売益を得るための転売ヤー以外に切実に日本のハードやソフトを得ようとする真面目で熱心な中国人ファンも大勢いることが、事態を複雑にさせています。

　いわゆる「爆買い」のひとつでもありますが、いずれも日本国内の正規店で購入する日本製の品質に信頼を持っていたり、中国当局の様々な表現規制をかいくぐる目的で日本仕様のゲーム機を購入するケースも少なくなく、そうした人が中国人だからという理由で誤解され、しばしば十把一絡げに転売ヤー扱いされ排除されるのも気の毒に感じる部分はあります。　住むところは違えども、同じ趣味を持つ中国の俺らじゃん、みたいな。　とはいえ中国は人口が桁違いなために影響は大きく、結果として日本国内の品薄の小さくない理由にもなっているので、ここは本当に難しい問題ではあります。

転売ヤーに対する販売制限や、罠・トラップ作戦も

　批判が高まるにつれ、より積極的な転売ヤーへの制限や反撃がされるケースもあります。　例えば量販店が人気限定商品を販売する際、商品名を正確に口頭でしゃべれなければ販売しないとか、購入の条件に会計後その場でパッケージの一部を切って開封済みにすることへの同意が必要とか（未開封品ではなくなるため高く売れなくなる）、あるいはメーカーによる完全な受注生産として必要な人が必ず入手できる機会を設けるなどです。

　また店舗やメーカーだけでなく一般消費者による通報以外の反撃も起こっています。　オークションやフリマサイトに出品された転売品に捨てアカでいたずら入札を繰り返すなどです。　さらにより辛辣な罠・トラップ作戦もあります。　例えばマニアックで詳しい人でないと価値が分からないジャンルの不人気商品に対してわざと「これは転売されそうだ」「もし転売されたら俺たちが買えなくて困る」などとツイッターといった SNS で煽り立て、それを見た転売ヤーがすっかり信じ込んで買い漁り、転売できずに大損して困り果てるよう仕向けるなどです。

　とくに後者は、日ごろ転売ヤーに煮え湯を飲まされている人たちが阿吽の呼吸や事前の示し合わせによってリツイート（RT）して拡散したり、「転売されそうなら俺も買わなきゃ」「もう転売されてんじゃん、やべー」などと調子を合わせたリプをする、フリマアプリに捨てアカでその不人気商品の高額出品をダミーで行って釣るなど、手の込んだ仕掛けをする大規模なものもあります。　結果として踊らされた転売ヤーは転売できない在庫の山を抱えて屍累々の状態となり、ちょっとしたお祭りになるようなケースもあります。　転売ヤーはろくな商品知識もありませんし、そもそも転売行為はスピード勝負なところがありますから十分な確認もしづらく、こうした罠・トラップ作戦は効果てきめんな部分があります。

　さらに転売ヤーの個人情報を特定して晒したり、電凸（いたずら電話や勤め先などへの苦情電話）やスネーク行為（転売ヤーの周辺を嗅ぎまわる）を繰り返すなどもあり、ここまでくるとやりすぎというか違法行為かそれに近い行為となりますが、「転売ヤーはどれだけ叩いても良い」「パブリックエネミー（社会の敵）だ」との空気になりつつあるのが現状でしょう。

　ちなみにメーカーや販売店は売る相手が一般顧客だろうが転売ヤーだろうが、商品が売れることには違いないので問題はないといった意見もありますが、これは大きな間違いです。　メーカーは品薄で風評被害が生じる上に、例えばゲーム機のような商品の場合、実際にそのゲーム機を使うプレイヤーの手に届くまでに無駄な時間が生じる上にプレイヤーのお金も無駄にしてゲームソフトの販売機会を奪うなど、デメリットしかありません。

　また販売店も、販売当日の混雑対応に人件費が必要な上、常連客の「あそこに行けば買える」という期待を奪いその商品と一緒に売れたはずの関連商品の販売ができなくなるなど、やっぱりデメリットしかありません。　転売屋がいなくても売れる商品だけをピンポイントで購入する転売行為は、メーカーにとっても販売店にとっても、ほとんど業務妨害に近いものでしょう。

転売は違法なのか？

　ちなみに業として中古の転売を行う場合、警察署に届け出を行い、古物営業法における古物商の許可を得なければいけません。　また業としてネットで通販を行う場合、特定商取引法に基づく表示（販売責任者名や連絡先、販売価格や手数料、返品規約などの表示）をしなくてはなりません。　当然ながら、利益が出れば税務署に申告して納税もしなくてはなりません。　これらの法律に基づき、警察やオークションサイトなどに対し違法業者の通報なども盛んに行われていますが、逆に云うと、これらをしっかり行っている適法業者を転売のみで罪に問うのは無理でしょう。　前述した通り転売それ自体はありふれた商行為であり、別に違法でも何でもないからです。

　一方で、企業がノベルティグッズや限定生産品の商品などを販売する際、その条件として転売を禁止・制限したり、転売する際の価格を指示するなりした場合（この価格で販売せよ、プレミア価格にするな、など）、逆に指示した方が独占禁止法違反に問われる場合もあります。　また転売屋によって買い占められたからといって、一度限定品として販売したものを再販するのも独占禁止法違反であり転売屋から訴えられたら負ける可能性が高いですし、通報されれば消費者庁から再販を中止するよう行政指導される恐れさえあります。

　複雑化する現状に法整備が追い付いていないとは思いますが、そもそも法律で守るべきなのは市場の公平さと自由な競争、および物品売買でしばしば弱者的立場となる消費者の利益です。　身も蓋もない言い方をすると、他の消費者と同じ方法で商品を購入した転売屋こそが法律で守るべき消費者であり、自由な競争に敗れて買えなかった人はそもそも消費者ではないというのが現実となっています。

　ただし前述した「古物商許可証」「特定商取引法に基づく表示」「納税」を行っていない場合は明確に違法であり、現実問題として多くの転売ヤーがこれらを行っていないこともあり（特に税金関係は、８割から９割が脱税状態との話もあります）、迷惑で不快な転売ヤーを追い詰めるためには彼らが持っていないであろう倫理を問うよりも、これらを追求するのが実効性が高いかもしれません。

コンサートやライブ・イベントのチケット高値転売は違法へ

　なおコンサートやライブ・イベントの興行チケットなどの転売を前提とした購入や値を釣り上げた販売は「ダフ屋行為」として条例などで禁止されているケースが多く、その場合は転売行為そのものが違法となりますが、これもあくまで「許可なく公道を使って商売している」から規制の対象となっていただけで（迷惑防止条例や古物営業法による）、高値つり上げの転売そのものを規制するものではありませんでした。　公道を使わず古物営業法に基づく届け出や情報開示を行った上でネットでいくら高値で再販しても、原則として取り締まることはできなかったのですね。　ちなみに日本では伝統的に「行商」という販売方法があり、これは法的にも認められているので、公道を勝手に使って商売しても全てが違法というわけではありません。

　その後、転売を前提としてチケットを購入することが詐欺に当たるとの判断もあり、それに基づいた取り締まりなども行われましたが、「行くつもりだったけど予定が変わって行けなくなった人」との区別が難しく、中長期にわたってよほど大量にチケットの転売を繰り返していない限り、ほぼ野放しのような状態が続いていました。　こうした状況もあり、興行の主催者側で、転売されたチケットの無効対応なども可能とはなっていますが、徹底するのは難しい情勢が続いていました。

　2019年6月14日からは、翌2020年開催予定の東京オリンピックを念頭に、いわゆる「チケット不正転売禁止法」が施行されました。　これにより、同様の転売行為が法律でも明確に違法となりました。　ネット上でキャンセルチケットの転売を仲介するサイトが広がったことにより、転売を目的にチケットを買いあさるネットダフ屋、いわゆる「チケットゲッター」と呼ばれる人たちも増えてきましたが、興行主催者側の転売対策、とくに購入者と入場者の本人確認はますます厳しくなり、徐々にではありますが、本当に欲しい人の手に渡る形になりつつあります。　まぁライブのチケットなどはそもそも絶対数が少ないので、結局ファンの多くが買えなかったりしますが。

　この施策は転売に苦しむ人たちの間でおおむね好意的に捉えられていますが、一方でチケット購入や入場時の本人確認にもっぱら日本国内でのみ有効な手段が用いられているため（国内発行された身分証明書やクレカや携帯電話番号など）、海外、とくに中韓台で日本文化に強い関心を持つ人たちを結果的に締め出すことにもなっています。

　この法改正の後となる 2020年初め頃から世界的な感染拡大を引き起こした新型コロナウイルス感染症（COVID-19）により、訪日外国人観光客は実質的に皆無の時期が続きましたし、各種ライブなども中止が相次ぎ、その影響は限定的でした。　しかしコロナが収まった頃に、これはこれで問題が深刻化するかもしれません。　何しろ海外のファンが日本の声優ライブなどに参加するのは、実質的にほぼ不可能になってますので。　これでは観光立国へとの掛け声もインバウンド需要も台無しです。

　この国内発行のクレカ必須といった制限は、日本だけの施策でなく世界的な傾向ではあるのですが、海外では外国人参加比率の比較的高いエンタメ分野では、何らかの救済措置がされているケースもあります（逆に同人イベントやフリーマーケットのようなものは現地カードを持ってないとチケット決済が難しいので、現地に知り合いがいないと結構厳しめ）、上手く楽しめる仕組みを構築できると良いのですけれど。

2020年には新型コロナ関連で「マスク」などの転売も一時禁止に

　また新型コロナ関係で注目を集めた転売問題に需要が急増して市場から消えてしまったマスク（サージカルマスク）があります。　世界的にもマスク不足が叫ばれる中、国民生活安定緊急措置法の政令改訂（３月10日決定、15日から施行）により、購入価格より高い価格での転売行為が禁じられることとなりました。　違反者には懲役または罰金が科せられるようになり、６月には逮捕者も出ています（その後解除）。

　新型コロナ関連ではこのほか、トイレットペーパーや消毒液なども買い占めや転売行為にさらされ、テレビなどでも連日報道。　迷惑な「転売屋」という存在が、世間一般にも負のイメージとして極めて強く認知されるきっかけともなりました。

悪いところばかりの転売ヤーの社会的意義は？

　法的問題はともかく、イメージ的には全く取り柄無し、悪いところばかりな感じがする転売ヤーですが、二次流通それ自体には問題はありませんし、メリットというか存在する社会的意義のようなものもないわけではありません。

　例えばほとんどの人が無価値だと思っていて死蔵あるいは廃棄されているものを市場に引っ張り出し、誰の目にもはっきりわかる「値段」「金額」という価値を示して世の中に訴求する点では、古物商、美術商と呼ばれる人たちの活動と同様の社会的意義を持っているでしょう。　大昔の子供向けの玩具や絵本、マンガ誌の類がマニアによって受け継がれ大切に保管されていますが、こうした分野の物品が「お宝」と呼ばれて失われることなく現存しているのは、動機や目的はともあれ結果的に転売行為が果たした役割が決して小さくないでしょう。

　また美術の世界では、一次市場（プライマリー・マーケット）と二次市場（セカンダリー・マーケット）がありますが、画家や作家がギャラリーや百貨店の展示即売会を通すなどして直接美術品を販売する一次市場だけでは、作家にあまり経済的な恩恵がありません（とくに実績のない若手の場合は）。　二次市場があってしっかり機能し、優れた作家の作品が埋もれることなくオークション等で高値をつけられることによって、その作家の作品に経済的な価値が裏付けられて一次市場も盛り上がり、そのサイクルの中ではじめて正当な評価と十分な経済的恩恵が与えられたりする場合もあるんですね。

　二次流通それ自体は作家に直接お金が回る仕組みではありませんし、単に美術品を投機対象にしているだけだとの批判もあります。　美術や芸術がお金儲けにばかり走っても面白くありませんが、さりとて他に作家の作品に経済的な価値をつける方法は現実問題として極めて少なく、また作家に十分なお金が渡らなければ次の作品も生まれず、新しい才能がその世界に入ってくることもなくなってしまうでしょう。　画廊などを中心とした美術市場はコミュニティとしての性格もあるので、素人による限定品の単なる転売行為とは並べられませんが、この辺りはバランスの問題だったり本音と建て前も含め、なんとも難しい話ではあります。

転売ヤーを減らすためにできることは

　まずは何があっても転売ヤーから物を買わない、すなわち私たちが転売行為への加担をしないのが、転売ヤーを減らす第一歩でしょう。　それと同時に、転売ヤーが利用しているオークションサービスやフリマアプリそのものへの、利用者側からの意思表示やアクションが大切でしょう。　なぜなら手数料や送料などを考えると、転売行為によってもっとも利益を得ているのがフリマアプリの運営企業だというケースが少なくないからです。

　個人が発売されたばかりの人気商品を売価とかけ離れた高値で何度も複数出品しているなどというあからさまなケースなどは、もはや転売行為以外はまず考えられない状況なのですから、規約でお題目を唱えつつ放置しているのは、上場企業の社会的責任を放棄していると見做して良いでしょう。　利用者として、あるいは社会の一員として、彼らの企業倫理は厳しく正されるべきでしょう。

　倫理観も何もない転売ヤーを少しでも減らすには、転売行為の旨味を奪い、周囲から兵糧攻めにするしかないのでしょう。